2020年12/17（木）に以下の条件を満たした、日本サード・パーティへの投資はありかを分析したいと思います。短期的には、以下の条件を満たしたことから、買いと言えそうな銘柄です。また、興味深いのがこの手の銘柄にしては、配当が高いです。
- 5,25日移動平均線ゴールデンクロス
- MACD買いシグナル
日本サード・パーティってどんな会社？
日本サード・パーティは、以下のような銘柄と言えます。
- AI銘柄
- DX銘柄
その割には、割安なのよね・・・自己資本比率は63%で、PER16.7倍・・・
日本サード・パーティ株式会社(JTP)は、1987年の設立以来、独立したサービスプロバイダとして、国内外の企業向けに、インテグレーション、システム開発、運用サポートからヘルプデスク、トレーニングなどのICTソリューションをはじめ、ライフサイエンス、デジタルマーケティング、ロボティクスなどの技術サービス、そして教育サービスを幅広く提供しています。
参照元：日本サード・パーティ株式会社ホームページより
流行りの領域を包括してカバーしていて、魅力的と言えそうですよね。
ファンダメンタル分析
日本サード・パーティ株式会社の成長率は、驚異的です。
- 良い点
- 売上5y CAGR･予想：8.6 %
- 営利5y CAGR･予想：22.1 %
- 純利5y CAGR･予想：205.1 %
- 良い点
- EPS右肩上がり
- 健全性も問題ないレベル
- 懸念点
- 配当が去年より少しさがった？
配当性向が41.1 %なので、還元率がいいと言えますね。50%超えない限りは、懸念はないと思います。
コロナ禍では、DX銘柄は、追い風となったにもかかわらず、そんなに株価を上げてこなかった銘柄なのですね。営業利益に関しては、昨対で若干減少しているけど、成長率を加味すれば、悪い結果ではない。むしろ良いですよね。
テクニカル分析
日足
12/17に大きく株価をあげていますね。原因は以下のIRです。
日本サード・パーティ<2488>、AIカメラ開発のアースアイズと医療・介護分野のソリューション開発等で資本業務提携
週足
現在の日本サード・パーティ水準は、平均的な水準と言えますね。
トレンド分析
- 日本サードパーティのトレンドは下落トレンドです
- 季節変動データ（seasonal）は3ヶ月はかなり強い上昇トレンド予想です
株価予想
日本サードパーティの株価予想は以下です。
過去の傾向から、短期的には、上昇の見込みです。現在は下落トレンドであることから、中期的には、下落見込みです。
ただ、今の水準は平均線を割り込み下限近くなので、割安水準と言えます。よって、買っても問題ない水準と言えますね。
他社との比較
以下が株たんより抽出した、DX銘柄です。
ここから、日本サード・パーティのPERは、他社と比較しても割安水準と言えます。
まとめ
日本サード・パーティについて分析してきました。
その結果、個人的には、買ってもよいかなと思える銘柄です。
正直、マザーズに上場してたら、今年は、株価変わったんじゃないかと思うくらい・・・割安ですね。今年は、マザーズに資金が大量に流れたので。
日本サード・パーティは、比較的古い企業ですので、ジャスダックが妥当だとは思います。
なので、何が言いたいかというと、個人的には、こういう銘柄に投資はしたほうがいいのかなと思います・・・。出遅れ株というか。
一応マザーズとジャスダックの違いを記載しておきますね。
○新興市場
・マザーズ
マザーズは、東京証券取引所が、新興企業向け市場として1999年に新設した市場です。
次世代を担う成長企業にとって、直接金融による資金調達の手段を早期に実現することを目的としています。東証の基準には達しない発展途上の企業でも上場をすることができるということで注目を集めています。
マザーズは、高い成長可能性をもつ企業を対象としています。・ジャスダック
ジャスダックは、東京証券取引所が運営する市場で、従来は東証の一般市場（本則市場）とマザーズ市場の中間にあるイメージでしたが、マザーズ同様に利益額を問わないグロースができたため、アーリーステージの企業でも上場可能となっています。ジャスダックは、もともとは「店頭売買有価証券市場」として、日本証券業協会の管理監督のもとで本則市場の補完的立場を担っていました。つまり、取引所に上場はしていないが各証券会社の店頭で売買されるという意味で、「店頭銘柄」と呼ばれていました。
ジャスダックは、「新しい産業や中堅・中小企業に幅広くエクイティ資金を供給し、成長を支援するとともに、投資家にとって魅力的な投資機会を提供」することを基本理念としています。
またジャスダックは、「スタンダード」（一定の事業規模と実績を有する成長企業を対象）と「グロース」（特色ある技術やビジネスモデルを有し、より将来の成長可能性に富んだ企業群を対象）という２つの区分を設けています。
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